ご挨拶

私たちは、今日まで社会の発展に寄与するという事業に取り組んでまいりました。
その事業内容は、放送・情報通信を構築する技術面に加え、
ユーザー拡大、顧客対応という営業サポートまで、幅広く対応しています。

昨今、気候変動による天災から、紛争、ウイルスに至るまで、
日常から“非日常”へ、予期せぬことが起こります。 
災いに巻き込まれた皆様には、心より、御見舞申し上げます。
そして、情報を、正しく、迅速、確実に伝達することの重要性を、改めて知りました。
「私たちに、今できることは何か。」
その言葉を常に胸に置き、社会に役立つよう邁進してまいります。

これからも私たちは、どんな形からでも、世の中に貢献できるよう、
一丸となって取り組んでまいります。

代表取締役社長

ご挨拶

私たちは、今日まで社会の発展に
寄与するという事業に
取り組んでまいりました。
その事業内容は、放送・情報通信を
構築する技術面に加え、ユーザー拡大、
顧客対応という営業サポートまで、
幅広く対応しています。

昨今、気候変動による天災から、
紛争、ウイルスに至るまで、
日常から“非日常”へ、
予期せぬことが起こります。 
災いに巻き込まれた皆様には、
心より、御見舞申し上げます。
そして、情報を、正しく、迅速、
確実に伝達することの重要性を、
改めて知りました。
「私たちに、今できることは何か。」
その言葉を常に胸に置き、
社会に役立つよう邁進してまいります。

これからも私たちは、
どんな形からでも、
世の中に貢献できるよう、
一丸となって取り組んでまいります。


代表取締役社長  

社  名 株式会社 サンクス
社  歴 1966年 (昭和41年) 8月 2日 兵庫県西宮市高須町に創立
1998年 (平成10年) 3月 大阪市阿倍野区昭和町に「大阪本社」開設
2002年(平成14年)7月 「本店」を西宮市六湛寺町に移転
2007年 (平成19年) 8月 「大阪本社」を大阪市中央区安土町(本町)に移転
2016年 (平成28年) 11月 「本店」を「大阪本社」の本町に移転、統合
2020年 (令和2年) 4月 大阪商工会議所会員
資 本 金 2,150万円
主要取引銀行 三井住友銀行
みずほ銀行
大阪シティ信用金庫 
事 業 内 容 1.電気工事業
2.電気通信工事業
3.電気通信事業法に定める電気通信事業
4.ケーブルテレビ事業に関する調査、情報収集、研究、企画、計画、立案
5.電気通信事業法に基づく通信回線利用加入者の募集
  及びその利用権の販売促進に関する代理店業務
6.衛星放送等国内、国外の一切の放送事業への参画、運営
  及び番組、コマーシャル制作ならびに広告取り扱いに関する一切の業務
7.上記に付随関連する一切の業務
認  可 建設業務許可番号 電気通信工事業 大阪府知事許可(般-25) 第130763号
役  員 代表取締役社長  梶田 昇
取締役      六倉 直幸
従 業 員 数 ・社員数      40名
・専属協力会社   15社         
主要取引先 JCOM株式会社
JCOMグループ各局
株式会社ベイ・コミュニケーションズ (阪急阪神東宝グループ)
阪神ケーブルエンジニアリング株式会社 (阪急阪神東宝グループ)
阪急阪神不動産株式会社(阪急阪神東宝グループ)
株式会社ちゅピCOM(中国新聞グループ)
一般社団法人あまがさき観光局



(順不同)
社  歴
1966年 (昭和41年) 8月 2日
兵庫県西宮市高須町に創立

1998年 (平成10年) 3月
大阪市阿倍野区昭和町に「大阪本社」開設

2002年(平成14年)7月
「本店」を西宮市六湛寺町に移転

2007年 (平成19年) 8月
「大阪本社」を
大阪市中央区安土町(本町)に移転

2016年 (平成28年)11月
「本店」を「大阪本社」の本町に移転、統合

2020年 (令和2年) 4月 
大阪商工会議所会員
資 本 金
2,150万円
主要取引銀行
三井住友銀行
みずほ銀行
大阪シティ信用金庫
事 業 内 容
1. 電気工事業
2. 電気通信工事業
3. 電気通信事業法に定める電気通信事業
4. ケーブルテレビ事業に関する調査、
  情報収集、研究、企画、計画、立案
5. 電気通信事業法に基づく
  通信回線利用加入者の募集
  及びその利用権の販売促進に関する
  代理店業務
6. 衛星放送等国内、国外の
  一切の放送事業への参画、運営
  及び番組、コマーシャル制作ならびに
  広告取り扱いに関する一切の業務
7. 上記に付随関連する一切の業務
認  可
建設業務許可番号 
電気通信工事業 大阪府知事許可
(般-25) 第130763号
役  員
代表取締役社長  梶田 昇
取締役      六倉 直幸
従 業 員 数
・社員数      40名
・専属協力会社   15社
主要取引先
JCOM株式会社

JCOMグループ各局

株式会社ベイ・コミュニケーションズ (阪急阪神東宝グループ)

阪神ケーブルエンジニアリング株式会社
(阪急阪神東宝グループ)

阪急阪神不動産株式会社
(阪急阪神東宝グループ)

株式会社ちゅピCOM
(中国新聞グループ)

一般社団法人あまがさき観光局



(順不同)